防犯のすゝめ

その情報、犯罪に悪用されるかも?個人を特定できる情報の取り扱いに注意

パソコンやスマートフォンが広く普及したことで、誰もが気軽に情報を発信できるようになりました。インターネットには知らない人と気軽につながれるなどのメリットがある一方で、情報が犯罪に悪用されるというデメリットもあります。
今回はネットでの情報発信がどのようなリスクを抱えているのか、過去にどのような被害があったのかについて紹介します。

リアルタイム投稿に潜むリスク

9月の6日から7日にかけて、大型の台風が九州地方を襲いました。このように大きな災害が起きると、自宅の被害状況などをSNSに投稿する方が多数現れます。こうした投稿には災害情報を共有するなどのメリットがありますが、犯罪に悪用されるケースもあることはご存知でしょうか。例えば自宅の場所が分かるような情報を公開している場合、窓が割れているなどの状況をSNSで報告すると、空き巣のターゲットにされることがあります。他にも、災害から逃れるために避難所へ移動したといった情報を発信することは、自宅が留守であると知らせることにもなってしまうのです。

SNSへの投稿がきっかけの被害は過去にも

SNSへの投稿がきっかけで犯罪に巻き込まれた例は決して少なくありません。過去には投稿の内容から住所が特定され、ストーカー被害に遭った方や空き巣の被害に遭った方がいます。
もちろん「場所が分かるような写真は載せないようにしている」という方が大半でしょう。しかし、一つの投稿では個人を特定できなかったとしても、これまでの投稿内容を複数つなぎ合わせて個人を特定される恐れがあることはどれだけの人が意識しているでしょうか。写真以外にも「近所の〇〇スーパーで買い物をした」といった情報も個人を特定する材料になってしまいます。
外が見えない自宅の内部なら大丈夫と思っている方も要注意。実は間取りが分かるだけでも、その家がどこにあるのか大まかに把握することは可能です。なぜなら、賃貸物件や売買物件を取引しているサイトで、間取りや内部の写真を確認することができるからです。大まかな候補をいくつか挙げることができてしまえば、そこから本人の住所を特定するのはそう難しいことではないのです。

複数のSNSから個人を特定することも

一つのSNSアカウントからでは個人を特定できなくとも、複数のSNSアカウントを組み合わせることで特定されることもあります。例えばTwitterとInstagramを両方使っている場合、それぞれの情報を結びつけることでどこの誰か特定できてしまうことがあります。あなたの個人情報がネット上で広く拡散されてしまった場合、後からその情報を削除しても完全になかったことにはできません。自分の情報はもちろん、家族や友人の情報も慎重に扱うよう心がけましょう。

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